プログラミングに必要な知識・技法を身に付け、「基本情報技術者」試験の合格を目指します。

基本情報技術者とは、将来、システムエンジニア(SE)やプログラマといった、情報処理技術者を目指す方の登竜門となる国家試験です。

情報システムやソフトウェアの開発工程はプログラミングだけではありません。

社内の部門や企業からの要望（要件）を基に基本的な仕様を決定する基本設計書の作成に始まり、プログラミングを行うための詳細を取り決めた詳細設計書の作成、プログラミング、単体テスト、総合テストなどいくつもの工程の上、完成します。

基本情報技術者は、いわゆるプログラマという仕事に従事します。プログラマの仕事はシステムエンジニアなどが作成した内部設計書に基づいて、プログラムを作成し、動作に問題がないかをテストする作業までを担当します。

コンピュータ関連でも唯一の「国家資格」であり、一般企業の認知度が非常に高い資格であることから、就職を有利にします。企業によっては、基本情報技術者の合格者でなければ、就職試験の受験ができないところもあります。

個人情報など企業の情報を守る「情報セキュリティアドミニストレータ」試験対策講座を提供しています。情報セキュアドは、経済産業省認定の情報処理に関する国家試験の一つです。

情報セキュリティという言葉が一般に広く使われるようになりましたが、情報セキュリティという言葉の意味をきちんと理解しなければ、情報セキュリティアドミニストレータの仕事の役割を知ることができません。

情報セキュリティとは、情報の機密性（正当な利用者のみに開示されること）、完全性（情報が正確かつ完全であること）、可用性（要求された方法で適時に利用可能）を維持することをいいます。情

報セキュリティアドミニストレータはこの3つを維持するための施策や方針を決定し、実行・評価を行います。

情報セキュリティの業務は、情報資源（顧客情報・商品情報・経理情報・契約書・誓約書・規定書・企業イメージ・開発成果物・商品etc）の洗い出しから始まります。

これらの情報資源には、どのようなリスクがあるかを分析します。企業としてどのような情報資産を守り、セキュリティ対策としてどのような行動をとるのかを決定します。

情報セキュリティアドミニストレータ試験は、コンピュータの知識に加え、法律、経営などの知識も必要となるため、幅広い知識が必要となります。

人材も少なく、難易度の高い資格となります。情報セキュリティに関する人材は、すでに社会が求める人材になっており、企業では、資格取得のための支援を行っているところもあります。

パソコンを使って初級シスアド学習を進めるので、分からないところを繰り返し学習したり、１単元を２回に分けて視聴するなど、自分のペースで学習を進められます。本科・答案練習は、試験前日まで何度でも受講できます。

企業や学校などへのパソコン導入によりパソコン業務が一般化し、文章作成や、表計算ソフトをあつかうスキルはもはや当たり前となってきています。これからはただ「パソコンが使える」ではなく、「パソコンを使って仕事ができる」「業務の効率化を図る」「プレゼンテーションができる」など実践的なスキルが求められます。

これらのスキルを認定する、毎年１０万人以上が受験する国家資格、それが「初級シスアド」です。

システムアドミニストレータ、通称シスアドは、ユーザー側に立ってそれぞれの業務遂行に最も適した情報システムの利用を指導したり、新たなシステムやネットワークの導入を企画・推進したりする国家資格です。

プログラミングの能力などは必要ありませんが、業務の流れと情報システムの関連を把握することが大切となります。

初級シスアドは、企業内でのパソコン活用推進のためのリーダーを育成することを目的とし、試験は年に２回（４月と１０月）行われます。

受験資格はなく、試験はマークシート方式による学科試験のみなので、合格率も全国平均で３５％程度の合格しやすい国家資格となっています。

CAD講座は、即戦力となる実力を養成する画期的なプログラムです。大手建設会社・鹿島建設グループのCADオペレータ養成スクール「アクトCADカレッジ」のカリキュラムを導入するなど多種多様な現場のノウハウが十二分に反映されています。

パソコンスキルを長年指導してきたダイエックスのノウハウと、ＣＡＤオペレータ養成のプロフェッショナルである「アクトＣＡＤカレッジ」のノウハウが合体した、パソコン初心者向けのコースもあります。

パソコン操作が苦手な方でも、安心してＣＡＤオペレータを目指すことができます。

ＣＡＤ(キャド)はComputer Aided Design（コンピュータ・エイディッド・デザイン）の頭文字をとったもので、「コンピュータを使ったデザイン」という意味です。これまで手書きで作成した図面をＣＡＤソフトを利用して製図することを意味します。

ＣＡＤソフトを利用する大きなメリットは、修正が簡単に行えること、図面をデータ化することで、離れた場所でも簡単に図面の受け渡しや参照することができます。

現在、建築をはじめとするあらゆる分野で設計・製図の作業は、ＣＡＤソフトを利用して行われています。

ＣＡＤソフトの中でも､アメリカAutodesk社が開発したWindows上で動作するAutoＣＡＤが世界中で多く利用されています。

入門、基礎、応用などの単科講座を用意しているので、自分のスキルに合わせたオリジナルプランを作ることができます。

スキルアップやキャリアアップ、パソコンの資格取得を目指す方に最適なビジネスパソコン講座は、就転職・資格取得向け講座の受講システムとなっています。

とにかくパソコンに触れることが上達の秘訣です。無料で練習機を提供し、一度授業で行なった練習問題もフリートレーニングで、実力を試すことができます。

組合せ自由なカリキュラムで、自分に合ったオリジナルのプランを組むことができます。例えば、仕事で「Word」を使っていてある程度の知識を持っている方なら、Word応用とマイクロソフトオフィススペシャリスト対策講座で試験対策プランを作ることができます。

月４回（１回の授業は５０分）からはじめられる「月謝制」で、やりたいこと、学びたい単元を自由に選択できます。パソコンを基礎から学べる講座をご用意しています。

これからパソコンの学習をはじめたい方、パソコンに興味があるけどんな勉強をするのかわからない方、もっとパソコンを活用したい方、新しいことをはじめたい方。ぜひこの機会に授業を無料体験してみませんか？

講義形式ではないので、周りを気にせず、自分のペースで学習を進めることができます。質問はその都度、講師に個別にできます。前のレッスンで忘れてしまったことや学習した機能の活用方など遠慮なく
ご質問ください。ここが独学との違いです。

株式とは、会社が設備投資や新規事業などに必要な資金を投資家から集める時、出資した投資家に対して発行する有価証券のことをいいます。有価証券を証券会社を通じて売買したり、配当金、株主優待で利益を得たりすることができます。

預貯金の低金利（0.1％以下）が続くなか、リスクはあるものの株式投資では、そのリスクに見合うリターンが期待できます。

よくわかる株式講座では、入門編から実践編までのコースを用意しているので、自分のレベルに合わせた学習が可能です。

インターネットでの「オンライントレード」の普及をきっかけとして、個人の「株式投資」が注目されています。
わずかな資金で気軽に投資に挑戦できる環境が整備されたことは、非常に喜ばしいことです。株式投資を始めるには、しっかりとした知識が必要です。効率的な資産形成のために有益なこの選択肢を、初めから除外してしまうのは非常にもったいないことです。

全く初めて「株式投資」の世界に触れる方でも、すぐにその仕組みや全体像が把握できるようなカリキュラムをご用意し、市場をめぐる環境についても、しっかり対応できる実力を身につけられるよう、作成されています。

ライフプランナーでもあるファイナンシャル・プランナーの視点から語られる講座の内容は、単純に「株式投資テクニック」を身につけるだけではなく、株を持つことの意味やその運用方法を、専門家とは別の視点から皆様にご提供致します。

証券業務を行う者は、「証券外務員」と呼ばれていますが、証券外務員になるには、（1）証券外務員の資格試験に合格すること、そして（2）証券会社などに入った後、その氏名等を行政（金融庁）に登録することが、証券取引法により義務付けられています。

証券外務員として登録を受けるためには、「証券外務員資格」を保有していることが前提となります。将来金融、証券業界を目指されている方に、この機会に資格を取得されることをオススメします。

証券外務員（二種）は、誰でも受験できる金融業界・証券業界の必須スキルといえます。

これから証券関係に勤務したいとお考えの方には、必要不可欠の資格といえます。銀行や信用金庫等でも、株式の仲介もできるようになり、資格取得者が求められています。

証券外務員（二種）資格試験に合格すると、二種証券外務員資格が付与されます。

二種証券外務員資格は、証券会社で証券外務員として登録を受けるために必要不可欠な資格ですが、日本証券業協会員である金融機関（銀行等）でも外務員登録を受けることができる資格です。

銀行では投資信託の販売や年金保険を販売していますが、従来は銀行で支払っていた公共料金の支払いはコンビニ払いが普通になっています。金融自由化や規制改革の一環である資格の一つです。

住宅ローンの貸し手となるのは、住宅金融公庫を始め、様々な銀行・信用金庫・信用組合・労働金庫・商工中金・農協組合等です。それぞれ特徴があり、金利だけでも10種類以上が存在します。

住宅ローンアドバイザーは商品知識を活かして消費者に住宅ローンの商品情報（リスクやメリット）をわかりやすく説明するアドバイザーです。

今までの銀行代理店は「銀行の100％出資で他の事業と兼業してはいけない」という厳しい制約がありました。平成１８年４月の改正ではこの規制がなくなり、スーパー、不動産業者が自らの販売網を生かして預金口座開設や住宅ローンといった金融商品・サービスを扱えるようになります。

ハウスメーカーで住宅ローンの設定を住宅購入と同時に行ったり、FPが住宅ローンの借り換えで独立開業することも可能となるなど、住宅ローンアドバイザーのビジネスチャンスが広がっていくと考えられます。

経営コンサルタントとしては、唯一の国家資格（経済産業大臣認定）です。資格取得後は企業内診断士としても活躍でき、定年などで退職した後も経営コンサルタントとして独立開業が可能とあって、年々人気が高まってきています。

中小企業診断士の中にはコンサルティング業務以外に講演や原稿執筆を主要な活躍分野としている人も少なくありません。

文章の得意な人は著作をプロモーションとして位置づけ、顧問先の獲得に結びつけるといったケースも目立ってきています。

経営コンサルタントそのものがまだ日本では珍しい状態ですが、今後、中小企業診断士の職務に対する理解や認識が高まっていくことでしょう。

企業経営を総合的に診ることのできる中小企業診断士は、企業経営のプロとしての評価が高く、就職・転職にも有利であり、企業研修として受講されている方も多く、経営者や管理職がもっとも取得したい資格のひとつです。

中小企業診断士としてのスキルに企業の中での実務経験を加味することで、将来的に独立開業も可能です。

特定分野にのみ特化した知識を持つ従来の資格とは、根本的に性質が異なります。平成14年より、新たな国家試験として「ファイナンシャル・プランニング技能検定（ＦＰ技能検定）」が新設されました。

以前から大きな社会的ステータスを誇っていたＦＰですが、国家試験になったことによってさらに信頼度が増し、今、最も注目されている資格の1つとなっています。

他にも、現在税理士や社会保険労務士といった資格を持ち独立開業されている方なら、現在の業務にFP的なアプローチを加えて、相乗効果を発揮させステップアップをはかることが可能です。

FPとしての経済・金融の知識は、職種を問いません。特に金融・保険関係の企業では、お客様に親身なサービスを提供するために、社員のFP取得を推奨しているところもあります。FP業界は今後、海外からの人材流入が予想されますので、自分の価値を高めるために自発的にFPで武装するビジネスマンも多いようです。

FPの知識は、より豊かな生活の設計を行うために取得されています。特に住宅ローンの借り換えや各種保険商品に関する知識を得て、資産管理をもう一度見直すことで、大きな節約ができる場合があります。

企業経営は人、金、モノ、情報の４つの要素で成り立っているといわれます。社会保険労務士は主にそのうちの「人」にかかわる仕事です。

従業員の労働条件の改善や福祉の向上を通して、企業の健全な発展に貢献する、労働・社会保険の法律家として社会に定着。高収入が期待できる国家資格としてもよく知られています。

社会保険労務士の試験に合格したあとは、開業社労士として独立する方法、勤務社労士として企業、団体、事務所など組織の中で専門知識を活かす方法、大きく分けてふた通りの選択肢があります。

企業における社労士の受託率はまだ低く、新規参入も比較的容易で、顧客開拓の余地は充分にあるといえます。転職市場においても、有資格者は高評価されています。

資格を取ったあとの就職先として、まず開業している社労士事務所や、税理士、行政書士、司法書士などと共同開業している事務所、コンサルティング業務を中心に企業や自営業者の経営相談を行っているコンサルタント会社があります。こうした事務所で何年か実務経験を積んで、業務に習熟してから独立するというコースもあります。

社労士の資格に加えて、行政書士、司法書士、税理士、弁護士などの関連資格を取得することも、ビジネス・チャンスを広げていく上で有効です。現に、ひとりで複数の資格を持って活躍している人も数多くいます。

毎年約22万人が受験する人気ある国家資格です。地建物取引のスペシャリストとして開業することはもちろん、生活に切り離せない不動産知識の習得、さらに数ある法律系資格の入門編としてもぴったりの資格です。

不動産業界にはつねに高い需要があります。免許を受けて宅建業を営む場合、1つの事務所ごとに「従業員5人に対して1人以上」の宅建主任者を設置する義務があるからです。

就職や転職に有利なうえ、不動産会社に勤務中の方も主任者手当が付与されたり昇進にも直結する資格です。金融・保険業界でも、融資等の場面において宅建の知識は活かされます。

一般企業においても、会社保有の不動産の活用や新規出店に伴う不動産調査・検討等を担う宅建主任者への安定した需要があります。

数ある資格の中で今、一番有利な資格といえばやはり「宅建」です。不動産業を営む者は、従業員5人までにつき1人以上の「宅地建物取引主任者」を設置する義務があり、毎年、資格者は不足しています。

「重要事項の説明」や「契約書面への記名・押印」なども宅建主任者にしかできない仕事であり、宅建主任者の資格を持っている方の活躍の場は広がるばかりです。

宅地建物取引主任者資格試験は、都道府県知事が（財）不動産適正取引推進機構に試験事務を委任して実施します。

委任を受けた（財）不動産適正取引推進機構では国土交通省の指導のもと、受験願書の配布、願書の締切り、試験などを全国共通で実施します。本試験の問題や合格ラインも、当然同一条件で行いますので、受験地によって不利、有利の差異はありません。

官公署に提出する書類の作成のほか、法律に関するコンサルティングなど、行政書士が活躍するフィールドは広範囲に渡ります。

市民と行政の関係が緊密性を増している社会において、市民に代わり複雑な手続きを迅速にこなす行政書士のニーズは増加傾向にあります。独立開業、就・転職にはもちろん、社会人の方のキャリアアップにも評価の高い資格です。

行政書士の仕事は、行政の許認可や免許登録が必要な、飲食店や酒類販売業、建設業、旅行業等に対して、申請手続きのための書類作成、手続きの代理を行います。株式会社や有限会社などの設立、自動車の登録の際においても、書類作成や手続きの代理を行います。

行政書士は、「街の法律家」として、日常起こるさまざまな法律関係の諸問題についてのアドバイザー役として期待されています。

資格取得のための「はじめの一歩」として、行政書士は最適の資格です。特に「公務員試験」をお考えの方には、法令科目が多岐にわたるため「基礎法学」「憲法」「民法」「行政法」「商法」「労働法」等の学習ができますから、在学中に行政書士に挑戦することは有利です。

法律系の上位資格に挑戦していくことも可能です。学生時代に法律の学習経験のない方、初めて法律系の資格試験にチャレンジされる方は最初に行政書士を取得されることが多く、法律系資格の登竜門とも呼ばれています。

司法書士は、土地や建物などの売買、相続、抵当権の設定や抹消などの不動産登記をはじめ、会社・法人の設立や役員変更などの商業登記の申請書の作成や申請代理業務などを行います。これらの登記関係が、司法書士の中心的な業務です。

司法書士会が実施する研修修了が条件となりますが、簡易裁判所管轄事件の訴訟代理人として、弁護士と同じ裁判活動ができるようになりました。

その他、裁判所、検察庁、法務局などに提出する書類の作成を行うこともできます。今後司法書士には、この分野の活躍が期待されます。高収入が期待できる国家資格としても、よく知られています。

司法書士の報酬は、その額や算定方法・諸費用を明示して、依頼者との合意によって決定されます。全国の司法書士一人あたりの平均年収は、弁護士や税理士を凌ぐほど。司法書士は、収入面でも十分に魅力的な仕事といえるでしょう。

司法書士の仕事は顧客の話を聞くところから始まります。キメ細かな対応や丁寧な仕事ぶりも要求されますので、総じて女性の司法書士は評判がいいといわれています。司法書士を目指す女性は年々増えています。